日本人がトレードするときは、その多くが対円での取引になりますから、やはり日本の経済指標にも注意する必要があると思いがちです。

しかしながら、実際には、世界規模で行われている為替相場においては、日銀短観やＧＤＰなど多少影響力のあるものを除いて、日本の経済指標はほとんど影響を及ぼさないといえます。

日銀短観というのは、日本銀行が四半期に一度発表するもので、正式名称は「主要企業短期経済観測調査」といいます。

具体的には、全国の民間企業およそ1万社に日本銀行が直接調査を行い、景況感や設備投資計画などをヒアリングするものです。

毎年3、6、9、12月に調査を実施し、翌月の4、7、10月の初旬と12月の中旬に発表されます。

なお、日銀短観は、日銀が直接調査を実施するので、回答率が非常に高く、信頼性も高いということで、市場関係者の注目度も高くなっています。

日銀短観には、数多くの調査項目がありますが、その中でも市場が注目しているのは「業況判断ＤＩ」と呼ばれるもので、特に「主要企業製造業の業況判断ＤＩ」が重要になってきます。

これは、自分が経営している会社の業況について強気な味方をしている人が、弱気の見方をしている人に比べて、多いか少ないかを示すものです。

そして、この数字が予想より強ければ円高、弱ければ円安になりやすいです。

□日本の経済指標の重要性
□要人発言の為替相場への影響
□日米以外の要人発言
□長期投資のスタンスをとる場合
□ＦＸ取引にかかるコスト

□日本のＧＤＰ
□日米の政治家の要人発言
□為替の予想は可能か？
□短期投資のスタンスをとる場合
□コストと勝率

□タイから始まったアジア通貨危機
□英国ポンドの上昇・下落要因
□順張り・逆張りの選択

□成行注文で早く確実に売買
□損切りは早く、利食いは遅く